私たちの理念

一般社団法人日本疲労メンテナンス協会について

現代人は、ストレス社会の中で生きています。ストレスによって自律神経のバランスが崩れ、メンタル不調・心身症やうつ病が増えています。

また、個人の不調が、企業や組織において業務上過失・職場風土の悪化・独自性の消失などを引き起こしており、プレゼンティーイズムとして社会問題になっています。

こうした現状を危惧して、多くの団体がストレスを軽減することやストレスに強くなることを目的に
活動を行っています。

特に、うつ病は当事者が気づきにくい疾患です。当事者以外の人が正しい知識を持つことで早期に対応が可能になるのです。

うつ症を予防する方法を学ぶ「うつ病予防研修」およびうつ病予防研修を担う「うつ病予防指導者」を養成し、疲れた方向けには「リフレッシュ研修」など様々な研修や講演を行っています。

また、産業保健をサポートする企業との協力により、企業内で従業員をうつ病にさせないためにアドバイスする「うつ病にさせないためのアドバイザー」も養成しています。

こうした研修により、従業員を今よりもさらに大事にでき、企業・組織のメンタルヘルス対策の一つになり健康経営実現にも役立ちます。

働く人の健康を支援し「働く人のうつ病ゼロ」を目指します。

代表理事 時任 春江


JFMA_SDGS2

sdg_logo

【はじめに】

一般社団法人日本疲労メンテナンス協会は、「いのちを守る人のいのちを守る」を原点に、うつ病や過重労働に対する予防の為のセルフケア教育や啓蒙活動を通し、人々が、病気ではないだけでなく、より健康で健全な生活を送るために寄与します。

 

sdg_icon_03_ja 
少子高齢社会においては、労働人口減少による国力の低下や高齢者が増えることによる医療福祉の需要増加により、限られた社会保障費で如何に人々の健康を守るかが課題になります。
健康を維持するためには予防が重要です。生活習慣病予防は定着してきましたが、ストレス社会においてうつ病は増加しており効果的な予防策は未だ見当たりません。うつ病患者数は112万人(平成26年)、うつ病による経済損失は2兆円を超えると言われます。精神障害の労災申請数も増加しています。
「うつ病は脳の機能障害」であると言われますが、日本では正しい知識の普及はされておらず、誤解や偏見に満ちています。一生涯のうち15人に一人がうつ病になると言われています。うつ病の予防は、個人の幸せ、家族の幸せ、経済の維持に繋がります。

 

sdg_icon_04_ja 
うつ病に関する教育は、医療福祉に携わる人以外、受ける機会がありません。
自殺者の40~60%はうつ病だったといわれています。自殺者数は2003年34,427人から2017年21,321人と減少傾向ですが、うつ病が予防できていたのなら、さらに減少できると考えます。多くの割合を占めるのが40~50代の働き盛りですが、10~20代の若者の自殺も増加傾向です。子どもに対するうつ病予防教育が必要だと考えます。
現在、教育の場で精神疾患に関する教育はなされておらず、やっと2022年度から使われる高校の保健体育の教科書に、精神疾患の記述が復活します。40年間、精神疾患に関する記述は無かったのです。
うつ病患者数の増加は、教育不足が引き起こしていると考えます。
現在、「うつ病予防研修」や「うつ病予防指導者養成講座」を行っていますが、うつ病予防に対する教育啓蒙を多くの関係機関とともに展開していきます。

 

sdg_icon_16_ja 
うつ病に関する誤解や偏見によって差別的な扱いを受けている人がいます。
うつ病の方は、治療で苦しみながら偏見の目にさらされ、理解されない孤独感に他の疾患とは異なる苦しみを抱えています。そうした誤解や偏見をなくし、うつ病かも知れない状態を早期に自覚でき、必要な時は早期対処できるためには、健康な時に正しい知識を得ることが重要です。
誤解や偏見がなくなれば、診断を受けた方も臆することなく治療に専念できる、そんな社会環境作りを目指します。

 

sdg_icon_17_ja
うつ病予防は、様々な分野で必要とされています。
現在、うつ病予防指導者養成講座やうつ病にさせないためのアドバイザー養成会を開催し、うつ病が予防できることを研修を行ったりアドバイスできる人材教育に力を入れています。こうした教育を広め「うつ病予防の実現」を目指すため、様々な分野の組織・企業・個人とのパートナーシップを図り協働で取り組みます。

 

ページ上部へ戻る